【必見!】監査トレーニーの求人の探し方と内定獲得の手法【EY出身会計士が解説】

監査トレーニーの求人の探し方と、内定率を高める方法

公認会計士・税理士の藤沼です。

EYでは面接官を経験し、中小監査法人では人事採用の顧問をしていました。

監査法人での採用顧問をしてみて分かったのが、監査法人・受験生の双方から「監査トレーニー」に対するニーズが強いことです。

そこで今回は、この私の経験から「監査トレーニー」に関する全てを解説します。

皆さん気になる仕事内容や、求人の探し方、そして内定率を高める方法も書きました。

私自身も監査トレーニーと共に一緒に働いていましたので、見ていて思ったこと・気付いたことも含めてお話します。

内容に自信あり。

絶対に参考になりますので、必ず最後までじっくりと読んでください。

この記事で分かること


  • 完全なる無資格でも監査トレーニーとして採用されることがある
  • 30代後半になると、採用の難易度がかなり上がる
  • BIG4では学歴が重視されるが、中小監査法人なら学歴不問も多い
  • 監査トレーニーの年収は、(フルタイムで)300万~350万円程度
  • 予備校代の補助を合わせると、年間400~450万円ほどの収入になる
  • メリットが非常に多くデメリットが少ないため、近年人気が出ている
この記事を書いた人

1986年生まれ(38歳)
公認会計士税理士

2014年 EY新日本監査法人 入社
2018年 中堅コンサル事務所 入社
2019年 藤沼会計事務所 開業
2020年 アカウントエージェント株式会社 代表

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目次

監査トレーニーとは|監査法人で働きながら公認会計士を目指せる制度

監査トレーニーとは、公認会計士受験生が監査法人で働きながら公認会計士を目指せる制度をいいます。

通常、監査法人で働けるのは公認会計士試験(論文式試験)の合格者だけです。

しかし、監査法人業界は深刻な人手不足にあり、早期に優秀な人材を確保するために合格前の受験生を採用する仕組みが始まりました。

監査トレーニーはBIG4(大手四大監査法人)が先立って導入し、近年では中小監査法人も積極的に取り入れ始めています。

また、単に監査法人で働けるだけでなく、予備校代の資金援助合格後の入社が約束されるなど受験生にとって多くのメリットが得られます。(詳しくは 監査トレーニーになるメリット にて後述)

公認会計士受験生にとっては大きなメリットがあるため、年々競争率が増し、採用倍率は高まっています。

監査トレーニーの3つの採用基準

監査トレーニーの3つの採用基準

監査トレーニーの採用基準には、大きく3つの基準があります。

監査トレーニーの採用基準は3つ

採用基準は各監査法人によって多少異なるものの、上記の3点は大きく変わりません。

それぞれ解説します。

応募資格|「受験生であること」の他に短答合格が必要なケースあり

監査トレーニーの応募時に求められる資格は、次のいずれかです。

  • 日本の公認会計士短答式試験の合格者
  • 日本の公認会計士を目指している人(短答合格を問わず)
  • USCPA科目合格者
  • USCPA合格を目指している人

採用条件に「公認会計士短答式試験合格」が求められるケースが一般的です。

後ほど紹介する「監査トレーニーの求人データベース」を参照すると、50%以上の求人が「短答合格」を要件にしていました。

ただし、最近では単に「日本の公認会計士を目指している」「USCPAを目指している」ことを条件としているケースも増えており、だいぶ応募のハードルが下がりました。

そのため、基本的には誰にでも採用のチャンスがあります。

監査トレーニーの求人の探し方については、後述します。

年齢|30代前半までがリミットとなり30代後半では難易度が高い

原則として、日本では採用時に年齢制限を課すことは禁止されています。(参照:募集・採用における年齢制限禁止について|厚労省

そのため、募集要項や求人票を一見すると、何歳でも応募できるかのように見えます。

しかし、実際は30代後半で監査トレーニーに応募すると、弾かれるケースが増えます。

これは、年齢の高い監査トレーニーを採用することで監査法人側にデメリットが生じるからです。(採用後、仮に論文式試験に落ち続けると人件費がかさむ等のリスク)

監査トレーニー制度は、監査法人にとって「若く優秀な人材を早期に獲得できる」「人手不足を緩和できる」というメリットがあるものの、「不合格者を継続的に雇用しなければならない」というリスクも孕んでいるのです。

このため、実質的には30代前半までが応募のリミットです。

なお余談ですが、監査トレーニーに応募する際にはこの「監査法人側のリスク」も理解しておくべきです。

なぜなら、監査法人側のリスクを理解し、採用者の視点を考えることが内定率のUPに繋がるからです。

学歴|BIG4はハードルが高いが中小監査法人は甘い傾向にある

しばしば世間を賑わせる「学歴フィルター」ですが、正直、BIG4(大手四大監査法人)にはこれに近いものがあると思います。

なぜなら、BIG4は監査トレーニーの応募者がとても多く、倍率が非常に高いからです。

私自身も、BIG4(EY新日本有限責任監査法人)では監査トレーニーの方々と働いていましたが、優秀な方ばかりでした。

採用部とも話したことがありますが、かなり採用を絞っています。まぁBIG4はネームバリューがありますから、待っていてもガンガン応募されるんですよね。

BIG4・中小監査法人の採用倍率

採用倍率
BIG4倍率が非常に高い(感覚値として10倍以上)
中小監査法人倍率は低い(学歴も不問のケースあり)

一方、中小監査法人であれば学歴・職歴を実質的に「不問」としているケースもあり、私が採用顧問をしていた中小監査法人も同様でした。

中小監査法人であれば、例えば高卒の方であっても「ポテンシャルが高い」と判断され、内定が出ることは普通にあります。

監査トレーニーの雇用条件

監査トレーニー5つの雇用条件

監査トレーニーの雇用条件はいくつかありますが、ここでは代表的な5つを解説します。

それぞれ、簡単に解説します。

雇用形態|正社員のほかに契約社員・アルバイトの場合もあり

雇用形態には、正社員契約社員アルバイトの3パターンがあります。

「正社員」としての契約が一般的ですが、「契約社員・アルバイト」として契約するケースもあります。

実際、私が採用顧問をしていた中小監査法人では、契約社員・アルバイトとして監査トレーニーを雇用していました。

メリットデメリット
正社員大きく稼ぐことができる

正社員としてチームにジョインするため、チームに馴染みやすい
平日の日中は受験勉強に時間を充てることができない
契約社員・バイトアサイン日数を調整できるため、勉強時間を多く確保できる
合格後、他の監査法人で働く選択肢が与えられることが多い
年間を通じてフル出勤できないため大きく稼ぐことはできない

契約社員やアルバイトの場合、アサイン日数を相談して調整することができますので、正社員よりも勉強時間を多く確保できるというメリットがあります。

ちなみに、監査トレーニーとしての経験は基本的に「公認会計士登録のための実務要件」を満たします。

これは正社員・契約社員・パートの形態を問わず監査実務従事の経験としてカウントされるので、あまり気にする点ではありません。

監査トレーニーの年収|賞与・受験補助を含むと年収は実質400万以上

監査トレーニーの月収は、月20万円~25万円が相場です。

これに加えて賞与が支給されることもあり、監査トレーニーの年収は300~350万円になるケースが多いです。

また、これに加えて予備校代・受験費用の補助が出る場合、実質的には年400万円~450万円の収入が得られる計算になります。

監査トレーニーとしての年収(例)

基本給300万円(=25万円 × 12ヶ月)
残業代12万円(=月5時間 × 12ヶ月 × 2,000円)
賞与40万円(=20万円 × 年2回)
予備校代補助40万円(=2年合格で80万円のコース ÷ 2年)
(合計)422万円(=1ヶ月あたり約35万円)

基本給に加え、残業代・賞与・予備校代補助を含めると、月収は約35万円になります。

驚くほどの給与水準ですが、これが監査トレーニーの実態です。

なお、「BIG4の方が年収が高い」と思っている方も多いようですが、それは違います。

むしろBIG4よりも中小監査法人のほうが、給与水準の高いケースが多いです。

大手=高年収という感覚は、監査法人業界では必ずしも当てはまりません。

残業時間|監査法人や契約によって全く異なるがBIG4は残業多め

雇用契約に明記されるかは法人によって異なりますが、基本的に、監査トレーニーには残業をさせない傾向にあります。

監査法人側としても、まず公認会計士試験に合格してもらわなければ困るため、勉強を優先する法人・チームが大半です。

ただし、恒常的に残業をさせるような法人が無いとも言い切れないため、応募時には「残業時間がどのくらいか」を絶対に確認してください。

残業が多すぎて勉強ができなかった…ということでは本末転倒です。

残業時間の傾向
大手監査法人多くなりやすい
中小監査法人全体として少ない

予備校代(学費)の補助|年間約50~100万が負担してもらえる

多くの場合、監査トレーニーには学費(予備校代)の補助が出ます。

公認会計士講座・USCPA講座の学費は50万円~100万円になりますから、この補助は大きなメリットになるでしょう。

監査法人によっては予備校代の補助金額に制限を設けるケースがあるため、こちらも応募前に確認しておくことをオススメします。

試験合格後の契約|内定が前提のケースが大半だが選べる場合もある

監査トレーニーとして働くには、「公認会計士試験合格後に一定期間働くこと」が条件となるケースが一般的です。

公認会計士受験生にとっては「合格前に就職先を確保できる」というメリットがある一方、「他の法人に行きたくても転職できない」というデメリットがあります。

合格後の内定が約束されることのメリット・デメリット

メリット合格後の就職活動に不安を抱える必要がなく、受験勉強に専念できる
デメリット合格後に他の監査法人が気になっても、一定期間は転職できない

契約の縛りについても、応募前に必ず確認して下さい。

監査トレーニーとしての仕事内容

監査トレーニーとしての仕事は、「監査チームの補助」という位置づけです。

しかし、監査アシスタント(事務員)ではありませんから、ひたすら封詰め作業をさせされる…なんてこともありません。

簡単に言えば、監査トレーニーはJ1(公認会計士1年目のスタッフ)がやるような仕事を任されることが多いです。

監査トレーニーの仕事内容は挙げるとキリがありませんが、たとえば次のような勘定科目について、監査調書の作成を任されます。

監査トレーニーの担当する勘定科目(例)
  • 現金預金
  • 貸付金
  • 借入金
  • その他、経過勘定など

B/S項目の監査は難易度が低いため、上記のような科目を任されるケースが一般的です。

これらの科目の監査を通じて、たとえば

  • 「現預金は銀行からの残高証明書があるから、入手して突合すれば強い証明力が得られそうだ」
  • 「借入金は企業が隠したがるから、網羅性のアサーションに注意して他にも借入がないか注意しよう」

など、実体験を通じて監査実務を理解することができるため、公認会計士受験に大きく役立ちます。

会計監査人としての「感覚」は、実務でしか身に付きませんから。

監査トレーニーになるメリット4選

監査トレーニーになる4つのメリット

公認会計士受験生(USCPA受験生)が監査トレーニーになると、次の4種類のメリットが得られます。

いずれも、受験生にとって非常に大きなメリットです。

以下それぞれ解説します。

金銭面|高い給与水準と予備校代の補助が大きなメリット

監査トレーニーの金銭面でのメリットは、次のとおりです。

金銭面のメリット
  • 高い水準の給料がもらえる
  • 予備校代・受験費用を負担してもらえる

監査法人で監査トレーニーとして働くことで、給料がもらえます。

この給与水準が高く、月20万円~25万円が相場です。 普通にバイトするよりも絶対に稼げます。

加えて、予備校の学費を補助してもらえるケースが多く、この点も受験生にとっては大きなメリットです。

先述のとおり、基本給・残業代・賞与・予備校代を含めると、月収は35万円にも上ります。

監査トレーニーの1番大きなメリットと言っても良いでしょう。

学習面|監査実務は特に「財務会計論」「監査論」の勉強に役立つ

監査トレーニーの学習面でのメリットは、次のとおりです。

学習面のメリット
  • 財務会計論の学習に役立つ
  • 監査論の学習に役立つ

監査トレーニーも1人の監査スタッフとして、監査調書の作成を任されます。(もちろん、作業後は公認会計士によるレビューが行われます)

そのため、財務会計論・監査論との親和性が高く、受験勉強に大きく役立ちます。

実際に1年間を通じて仕訳の計上から試算表→決算書への繋がりを見れるため、財務会計論における総合問題対策に大きく役立つでしょう。

また、特に監査論では高度な実務感覚が要求されるため、監査トレーニーとしての経験が非常に役立ちます。

監査論を苦手とする受験生は多いですが、監査トレーニーとして監査実務を1年ほど学ぶと、驚くほど監査論が得意になります。

就職面|内定が約束されるため合格後の就活に不安を抱える必要がない

監査トレーニーの就職面でのメリットは、次のとおりです。

就職面のメリット
  • 合格後も監査法人で働けるため、就活が不要になる
  • 合格後の就職に悩む心配がないため、勉強に集中できる

監査トレーニーとしての採用は、大半が「合格した後にその監査法人に入社すること」が契約に含まれます。

そのため、合格後に就職活動をする必要がなくなります。

また、受験生の方の中には「合格しても監査法人に入社できなかったらどうしよう…」と不安を抱いている方もいるでしょう。

この点、監査トレーニーとして採用されると監査法人への入社が約束されますから、就職への不安を払しょくし勉強に集中できるというメリットがあります。

年齢などに不安を感じている方にとっては、非常に大きなメリットです。(ただし、先述の年齢制限に引っかかる可能性がありますから、この点は注意)

キャリア面|早期に公認会計士登録ができ経験も早く積める

監査トレーニーのキャリア面でのメリットは、次のとおりです。

キャリア面のメリット
  • 他の合格者よりも早く公認会計士登録できる
  • 監査経験を早期に積むことで、早期にキャリアアップできる

通常、公認会計士試験に合格した後、公認会計士登録するには3年の実務経験が求められます。

この点、監査トレーニーとして監査法人で働いた経験は、原則としてこの実務経験年数としてカウントされるため、他の受験生よりも早く公認会計士登録することができます。

また、受験生時代から監査実務に従事できるため、一足先に会計士としてのキャリアを積むことができます。

私たち公認会計士のキャリアはとても幅広いため、早期に経験を積むことで、将来性を広げることができます。

監査トレーニーになるデメリット2選

監査トレーニーになるデメリット2選

監査トレーニーは、メリットばかりではありません。

デメリットも必ず知っておきましょう。

監査トレーニーになるデメリット2種

それぞれ解説します。

学習面|残業の多い監査法人だと勉強に専念できないリスクあり

メリットの裏返しですが、監査トレーニーになると勤務時間中は仕事に拘束されます。

このため 受験専念の方に比べると、勉強に充てることのできる時間は少なくなります。

監査トレーニーに残業をさせる法人は少ないですが、それでも定時内は勉強することができません。

ご自身の学習スケジュールと相談し、適切な勉強時間が確保できるか事前に考慮すべきです。

なお、先述のとおり雇用形態には「正社員」「契約社員」「アルバイト」の3パターンがあります。

アルバイト(非常勤)の場合には、勤務日数を減らすことで勉強時間を確保できます。

残業時間を抑える方法は2つ
  • 残業の少ない「中小監査法人」を選ぶ
  • 正社員ではなく「契約社員」「パート」での採用を希望する

就職面|合格後は一定年数その監査法人で働かなければならない

こちらもメリットの裏返しですが、「合格後もその監査法人で働かなければならない」という点は人によってデメリットにもなります。

たとえばEYの監査トレーニーとして採用され、その後試験に合格した場合、数年間はEYで働き続けなければなりません。(原則入社してすぐ辞めることはできず、1~2年は働かなければならない)

ただし、このような雇用契約は労基上アリなのか、個人的に疑問も感じます。(モラル違反ですが無理やり辞めることはできるはず。)

なお、公認会計士試験合格後も他の監査法人に行ってOKというスタイルの監査法人もあります。(私の関与していた中小監査法人がそうでした)

インターン的な採用をしている監査法人もありますので、この点は法人によって異なります。

監査トレーニーの選考の流れ

監査トレーニーの選考の流れ

通常、監査トレーニーの選考は次のような流れで進みます。

面接を複数回実施するケースもあるようですが、受験生の勉強時間を奪うことになるため、面接は1回で終わるケースが一般的です。

以下それぞれ解説します。

書類選考|転職エージェントでフィードバックを受ける必要あり

監査トレーニーを募集している監査法人に対し、応募書類を送付します。

書類はWeb上やメールで送付するケースがほとんどですから、すぐに応募することができます。(応募書類を「手書き」で求められるケースはまず無い)

前職のある方は「履歴書」及び「職務経歴書」の提出が求められ、前職のない方は「履歴書」のみ提出します。

職務経歴書・履歴書の書き方にはルールがありますので、初めて書くという方は後述で紹介している監査トレーニーに強い転職エージェントからフィートバックを受けることで、失敗を回避できます。

書類送付時の注意点
  • 職務経歴書・履歴書の書き方のルールを弁えずに応募すると、書類の時点で落とされるケースあり
  • 初めて書類を作成する人は、転職エージェントからのフィードバックが必ず必要

面接|事前準備が9割!練習しておけばコミュ力なくても内定取れる

面接は1:1で行われるケースのほか、1:2または1:3で行われるケースがあります。

監査トレーニーの採用では、「コミュニケーション能力」が重視されます。

コミュニケーションが苦手?面接が不安?
安心して下さい。この点は転職エージェントを使えば対策可能です。

監査トレーニーは採用倍率が高く、特に人気の監査法人は競争率が高いです。

面接を成功させるには、事前準備が必須です。

面接が苦手な方は、後ほど紹介する転職エージェントで面接対策を受けるのが非常に効果的です。(監査トレーニーの内定率を高める方法 にて後述)

面接対策でエージェントを使うメリット・ポイント
  • 面接が得意でない人は、必ず転職エージェントを使って面接対策を受ける(全て無料)
  • 転職エージェントを使うことで、事前に「質問リスト」を入手できるため他の受験生と差が付く

内定通知|承諾後は早ければ1~2ヶ月で勤務スタート!

書類選考~内定通知まで、早ければ2週間以内に完了します。

書類選考から入社までのスケジュール感

書類選考1週間程度
面接選考1週間程度
内定通知・承諾→入社1~2ヶ月程度

内定承諾後、一般的には1~2ヶ月後から勤務がスタートしますが、監査法人によっては勤務開始日を相談できます。

もちろん、複数の監査法人から内定が出た場合、どちらかを断っても問題ありません。

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監査トレーニーを募集している監査法人

監査トレーニーを募集している監査法人の、各社募集概要を紹介します。

上記1~4は、いわゆるBIG4(大手監査法人)です。

BIG4では大々的に監査トレーニーを採用するケースが多く、同期が多いという特徴がありますが、応募が殺到するため倍率が非常に高いです。

また、BIG4は激務となるチームが大半ですから、雰囲気もピリついています。

以下、それぞれ募集について解説します。

有限責任あずさ監査法人での監査トレーニー募集

KPMGロゴ

募集URL:https://kpmg.com/jp/ja/home/careers/memberfirm/azsa/year-round-recruitment/tokyo-audit.html

あずさ監査法人(東京事務所)では公認会計士受験生を広く募集していますが、現時点ではトレーニーの募集を締め切っています。

なお、あずさ監査法人における過去の監査トレーニーの応募資格は、次の通りです。

  • 何事にも前向きに取り組む方
  • 論理的な思考力、理解力がある方
  • 対人コミュニケーション能力がある方

短答合格の有無は問われないため、他のBIG4に比べると応募の敷居は低いです。

ただし、倍率は非常に高いです。

高いバイタリティ・論理的思考力・退陣スキルが求められるため、応募するならダメ元で応募するくらいが丁度良いです。

EY新日本有限責任監査法人での監査トレーニー募集

EYロゴ

募集URL:https://job.axol.jp/vb/c/shinnihon/job/detail/ZGXZX2a8Ko843N-qS

EY新日本有限責任監査法人(東京事務所)では、公認会計士受験生を広く募集しています。

応募資格は、次の通りです。

  • 4年制大学卒業以上
  • 日商簿記2級程度の会計知識

こちらも広く受験生を採用しているため、他のBIG4に比べると応募の敷居は低いです。

ただし、当然その分採用倍率は高く、私が在籍していた頃は倍率10倍以上とまで言われていました。

私がEYに在籍していた頃、複数の監査トレーニーと会ったことがありますがかなり優秀な子たちでした。

今も相当採用を絞っていますので、こちらもダメ元で応募するくらいが丁度良いです。

有限責任監査法人トーマツでの監査トレーニー募集

有限責任監査法人トーマツロゴ

募集URL:https://recruit.tohmatsu.co.jp/recruit/tokyo/38516

監査法人トーマツでは、短答合格者の採用を行っています。

募集時期は論文合格発表(11月中旬)にスタートし、12月初旬に選考会がスタートします。

毎年11月中旬~12月初旬のみ限定の募集ですので、通期採用はありません。

また、一般的な監査トレーニー制度ではなく、1月から6月(第2回短答式合格発表日)までの短期雇用になっています。

正直なところ、たった半年間の短期雇用(契約社員)契約では監査実務に従事することができず、雑務が中心になると思います。

かなりイレギュラーな契約ですので、応募時には十分注意してください。

PwC有限責任監査法人での監査トレーニー募集

PwCロゴ

募集URL:https://www.pwc.com/jp/ja/careers/new-graduate-aarata/development.html

PwC有限責任監査法人(東京事務所)では、グローバル・リーダーシップ・プログラム(GLP)という独自プログラムにより、公認会計士受験生を採用しています。

GLPは、「公認会計士受験をサポートする」という一般的な監査トレーニー制度とは異なり、社会を動かす力を手に入れ世界を変革するグローバルリーダーを育成するという壮大なプログラムです。

会計監査だけではなく、コンサルティング、ディールアドバイザリー、財務サービスなど、幅広い業務に従事するほか、入社3〜4年の期間で海外駐在の権利があります。

監査法人として、リーダーを作るための育成プログラムですので、あくまで公認会計士試験合格は過程にすぎません。

応募のハードルは非常に高いため、気軽に応募することはオススメしません。

中小監査法人での監査トレーニー募集|BIG4よりも倍率が低い

私は、中小監査法人で監査トレーニーを含む採用の顧問をしていました。

そこでの監査トレーニーの採用倍率は、約3倍でした。

わりと人気の監査法人でしたので、これでも倍率は高い方だと思います。

中小監査法人は全国に250社以上あり、受験生視点では「そもそもどんな法人があるかも分からない」という状況のため、思うように人が集まらないのが現状です。

私が関与していた中小監査法人では、私が顧問としてサポートしていたのでかなり集まった方ですが、おそらく他の中小監査法人はもっと倍率が低いはずです。

監査法人の採用倍率(体感)

倍率
大手監査法人10倍以上
中小監査法人1~5倍

知名度の低い中小監査法人ほど穴場であり、採用倍率は低いため、実はかなりオススメです。

ただし、中小監査法人では監査トレーニーを大々的に募集していなかったり、そもそも中小監査法人の情報が世の中に出回りません。

中小監査法人の監査トレーニー求人を入手するには、後述する監査トレーニーに強い転職エージェントを利用する必要があります。

監査トレーニーの内定率を高める2つの方法

監査トレーニーの内定率を高める2つの方法

監査トレーニーの内定率を高める方法を、2つ紹介します。

それぞれ解説します。

監査法人側のリスクを考えて理解する|自分本位な人は落ちます

先で少し触れましたが、監査トレーニーを採用することは、監査法人側にとってリスクにもなり得ます。

監査法人側のリスクには、たとえば次のようなものが挙げられます。

トレーニーを採用する「監査法人側」のリスク
  • 無資格者を雇用し続けるリスク(人件費の増加)
  • 監査トレーニーに指導するコスト(チームの負担増加)

このようなリスクがあるからこそ、監査法人は採用時に厳正な審査を経ます。

自分のメリットだけを考えている受験生は、面接時に見透かされます。(言葉の端々で相手のリスクを考慮していない言動が表れるため)

少なくとも、面接時だけは採用側のことを考え理解しておくべきです。

監査法人の立場を理解している受験生は非常に少ないので、それだけでも、他の応募者よりもアドバンテージが取れます。

書類添削・面接対策を受ける|事前準備をしない受験生が多い…

先述のとおり、監査トレーニーの倍率は非常に高いです。

しかし、不思議なことに監査トレーニーを志望する方は「書類添削」「面接対策」をせずに、自己流で臨む方が多いです。
無謀としか言えません。

学生の応募者が多く面接が初めての方も多いから…なのでしょう。

バイトの面接感覚で入ってくる受験生が多く、衝撃を受けます。。

しかし、だからこそ少しでも書類添削や面接対策をしておくことで、内定率をグッと高めることができます。

履歴書・職務経歴書の書き方や、面接対策のやり方が分からない方は、後述の監査トレーニーに強い転職エージェントを利用するのが便利です。

監査トレーニーの求人を探す2つの方法

監査トレーニーの求人を探す2つの方法

監査トレーニーの求人を探す方法には、大きく2つあります。

求人を探す2つの方法

それぞれ、やり方を解説します。

自ら求人を探す|非効率・網羅性に欠けるためあまりオススメしない

第一に、監査法人の求人一覧ページからしらみつぶしに監査トレーニー求人を探すという方法があります。

しかし、そもそも多くの監査法人では「監査トレーニーの募集」をHP上で行っておらず、非公開で募集しています。

また、監査トレーニー自体が人気の制度なので、時間をかけて探している間に応募を締め切ってしまう事さえあります。

そのため、この方法は非効率であり、網羅性にも欠けます。

転職エージェントから入手する|最も効率的でおすすめの方法

オススメなのは、転職エージェント経由で求人を入手することです。

自ら探す手間を省くことができるほか、非公開の監査トレーニー求人を入手することができるため、倍率の低い監査法人を効率的に探すことができます。

先述のとおり、書類添削や面接対策などのサポートがあり、無料なので必ず利用すべきです。

利用しなくても良いですが、利用する人と差が付くと思います。

なお、監査法人の求人を揃えている転職エージェントは 全17社 あります。

このうち、会計士受験生に最もオススメなのは、 ヒュープロ です。

なぜなら、「監査トレーニー」の求人数が最も多く、多くの選択肢の中から選ぶことができるからです。

転職エージェントでは「書類添削」「面接対策」もして貰えますから、内定率を高めることもできます。

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監査トレーニーに関するよくある疑問

その他、監査トレーニーに関するよくある疑問をまとめました。


監査トレーニーに受からない場合どうすべきですか?

監査トレーニーに受からない人は、多くの場合面接対策が不十分です。

必ず転職エージェントを使って求人を探し、面接対策を万全に行うべきです。

なお、監査トレーニーに受からない場合の対応策は、次の記事で紹介しています。

監査トレーニーの給与はいくらですか?

監査トレーニーの給与は月20万円~25万円です。

賞与は4ヶ月分支給されるケースが多いため、年収は320万円~400万円になります。

また、残業代・予備校代の補助を含めると、年収が400万円以上になるケースもあります。

新卒で監査トレーニーになることは可能ですか?

可能です。

一般的な「新卒採用」のような募集というよりも、「新卒者の採用も認められている」というニュアンスですので、採用時期が厳格に決まっているわけではありません。

監査トレーニー職とは何ですか?

監査トレーニーとは、監査法人で働きながら公認会計士を目指せる制度をいいます。

監査法人から予備校代・受験費用が補助されるケースが多く、また実務経験を受験勉強に活かすことができるため、公認会計士受験生にとって大きなメリットがあります。

資格なしでも監査トレーニーに応募できますか?

はい。可能です。

多くの監査法人では、「短答合格者」を募集要項にしていますが、一部「資格なし」の受験生を採用している監査法人があります。

そのような監査法人ではポテンシャル(地頭の良さ、コミュニケーション能力の高さ)を強く見られますから、面接対策は必須です。

監査トレーニーは大阪・福岡・名古屋など地方でも募集していますか?

はい。募集されています。

ただし、東京都内での募集に比べると求人は少ないです。

これは、そもそも地方事務所は職員数が少なく、教育できる人員に限りがあるためです。

監査トレーニーに落ちた場合どうすべきですか?

監査トレーニーに落ちた場合は、その他の働きながら公認会計士を目指す選択肢を選ぶことになります。

最も多いのは会計事務所で働きながら公認会計士を目指すケースです。

詳しくは次の記事で具体的に紹介しています。

高卒でも監査トレーニーになれますか?

はい、高卒でも監査トレーニーになれます。

ただし、大手監査法人では学歴が見られやすく、高卒での難易度は上がります。

監査トレーニーの年収は?

監査トレーニーの年収は、300万円~350万円です。

また、これに加えて予備校代の補助が付くケースが多いです。

監査トレーニーになるのは難しいですか?

監査トレーニーとして採用される難易度は、年齢・資格の有無・面接対策の有無によります。

年齢は30代以降になると非常に厳しくなり、資格は「公認会計士試験短答式合格」があると非常に採用されやすくなります。

転職エージェントを利用することで「面接対策」が可能なので、手っ取り早く内定率を高めるには、面接対策することをおすすめします。


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まとめ:監査トレーニーに強い転職エージェント

ヒュープロ
(Hupro)
ツインプロ
(TwinPro)
人材ドラフト
ツインプロ(TwinPro)人材ドラフト
総合評価
(10/10 )

(10/10 )

( 7/10 )
求人数非常に多い多い少ない
対応エリア全国全国関東・関西
設立2015年2022年2000年
資本金2億2740万円1億円3400万円
得意領域監査法人
経理
会計事務所
監査法人
経理
コンサル
会計事務所
利用料金無料無料無料
評判口コミ評判を見る評判を見る
公式サイト公式サイト公式サイト公式サイト

情報量が多く濃い目でしたが、最後に簡単にまとめます。

監査トレーニーまとめ

  • BIG4は倍率が非常に高く、中小監査法人の方が採用されやすい
  • 求人を探す : 転職エージェントの利用が効率的
  • 内定率UP : 転職エージェントの利用が効果的
  • 注意点 : メリット/デメリットを必ず理解する

監査トレーニーの求人を探すなら、 ヒュープロ がオススメです。

なぜなら、会計税務に強い大手エージェントであり、監査トレーニーの求人数がNo.1だからです。

この記事が、悩める受験生の参考になれば幸いです。

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